NiBの8つの特長

フレキシブルに、メンタルもサポート。学びの支援から就職まで、一人ひとりに寄り添う8つの特長があります。

エントランスで談笑する教員と学生

1

修学支援

経済的な困難や学業の悩みを抱える学生を支えたり、日本学生支援機構(JASSO)の給付型・貸与型奨学金のほか、授業料等減免、キャリア相談など多岐にわたり支援します。経済面と将来への不安を解消し、学びを止めない万全のサポート体制で、あなたの夢を全力で支え抜きます。

2

学生相談室

メンタル心理カウンセラーが相談窓口として在駐し、学業や人間関係の悩みに寄り添い、心の安定を支えます。課題や悩みを一人で抱え込まないようサポートし、学生(時に保護者)に対し、心身の健康を保つためカウンセリングやコンサルテーションを行います。

3

キャリア支援

担任やメンタル心理カウンセラーが連携し、適性診断から模擬面接まで個別伴走します。理想の内定まで徹底サポート。学生の将来を手厚く支えます。また、内定が決まった後の企業からの課題などにも丁寧に付き合います。

4

AIの活用

AI(人工知能)の活用は、単にAIの技術を学ぶだけでなく、各専門分野の業務効率化、アイデア創出、技術の高度化を目的として、カリキュラムの根幹に組み込まれつつあります。本校では、生成AIをはじめとする技術を、実務の現場で活用していく術を学びます。

5

地域連携(企業・官公庁)

地域社会と密に繋がる本校は、一般企業や官公庁と深く連携し、様々なプロジェクトに参加しています。また手厚いフォロー体制で、社会貢献やライフキャリアの積み重ねを全力で後押しします。

6

地元就職に強い

創立から地域密着型で築いてきた経験とノウハウにより、地元優良企業や官公庁への就職を確実にバックアップします。多くの卒業生が地元の第一線で活躍中!地域企業との深い信頼関係が、あなたの地元就職を強力に後押しします。

7

少人数制

講師と学生の距離が近く、一人ひとりの理解度に合わせた個別指導を徹底しています。担任制を採用しており、学生の悩みも技術も密にサポート。置いてきぼりを作らない、温かい学び舎です。

8

経験豊富な講師陣が楽しく深く教える

分かりやすく丁寧な指導で、担任制で学習状況に合わせて一人ひとりに学ぶ意欲を引き出す授業を行います。各分野に精通した専門教員が学生の夢の実現をバックアップします。

就職先の実績は就職実績、奨学金や優遇制度は支援制度をご覧ください。

2年間の学びを証明 ― 専門士の称号を付与

校舎前の広場で話す学生たち

「専門士」は、文部科学省により一定の要件を満たした専門学校の“2年制課程”を卒業した学生に対して付与される称号で、学歴としては短期大学・高等専門学校と同等の資格として認められています。

本校の該当コース:情報システムコース/ビジネスITコース/医療事務ITコース/公務員総合コース

専門士のメリット

  • 就職試験において短大卒と同等の受験資格、採用条件となります。
    短大卒以上を条件としている求人への応募が可能となり、初任給や各種手当などの採用条件が短大卒と同等になります。
  • 大学3年次編入が可能となります。
    専門学校2年制課程を卒業すると、大学3年次へ編入することが可能となります。

“地元進学”のススメ

自宅外の下宿生は色々出費が嵩むもの。下宿と地元の自宅通学の保護者の負担額を比較し、地元進学のメリットを取りあげます。

ススメ1

通学や生活にかかる費用を節約できる。

ススメ2

入学までの費用を節約できる。

私立大学(文系)の下宿生と地元NiBでは、保護者負担額が総額で約855万円もの差が!

保護者が負担する費用私立大学(文系)
下宿生
私立短大
下宿生
地元専門学校
NiB生
在学費用(学費・教材費など)約600万円約274万円約250万円
仕送り(NiB生は小遣い)約383万円約192万円約24万円
入学までにかかった費用約170万円約170万円約24万円
総額約1,153万円約636万円約298万円

調査によると、進学し下宿する場合、在学費用にプラスし保護者が年間約98万円仕送りしているという結果が出ています。月間にすると約8万円。仕送りだけでは家賃等で消えるため、食費や交際費などの生活費は奨学金やバイトで補うのが実情です。また「保護者に聞く新入生調査」でも、下宿生は受験から入学までにかかる費用も、予定より膨らむ傾向にあります。

入学までにかかった費用:受験料など出願をするためにかかった費用、受験宿泊・交通費などの費用、入学しなかった学校への納付金、合格発表等の宿泊・交通費などの費用、入学式出席のための費用、教材購入費・パソコン・教科書、お部屋探しの費用(敷金など)、新生活用品購入費(スーツ・身の回り品・家具など)、その他の費用
※参照:全国大学生協連が実施した「2024年保護者に聞く新入生調査」「第60回学生生活実態調査 概要報告」、日本政策金融公庫が2021年に実施した「教育費負担の実態調査結果」

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